私はしがないサラリーマン。だが持ち家はある。
近年グングンと上がり続けていた不動産価値。
売るなら今！みたいな広告を見てワクワクしながら不動産会社に足を運んでみると
そんなことあったりしませんか？
（私もその一人でした）
実はこれ、そのまま売却に踏み切ってしまうと数百万損してしまう可能性があるんです。
しかし多くの人が知らない、コツさえ押さえていれば、家は簡単に高値で売ることができるんです。
※少しでも家を売ることを検討している方は大きく損する可能性があるので、このページを最後まで読んで必ず実践してください！
家の売却を進めるにあたり、不動産会社に仲介を依頼するのが一般的。
そして、売却を成功させるには”どこの不動産会社にするか”という選択が最も重要なのです。
「駅前の大手不動産会社でいいや！」
と安易に決めてしまうのはいけません。
そしてよくありがちな愚かなケース。
それが、、、
とりあえず、「近くにあるから」「紹介してもらったから」といって1社のみに依頼してしまうと大損をしてしまう可能性が高いです。
こんな感じになります⇓⇓
というのも、不動産会社によって
”得意不得意のジャンル”があるため、
専門外のものが来てしまうと安くせざるを得ないんです。
なので、あなたの物件条件に合う不動産会社に依頼しないと、査定が500万円以上も違うことだってざらにあるんです。
私が声を大にしてお伝えしたい「売却を成功させるためのコツ」は最低3~4社に査定依頼をするということ！
まずは、自分の不動産価値の相場を知り、他の会社と比較すれば損をするリスクを回避できますからね。
ですが、今のご時世はとても便利な
”一括査定サービス”というものがあります！
「じゃあその一括査定サービスに依頼しよう！」そう思ったアナタ、ちょっと待って！
実は、一括査定サービスの特徴も様々で、中には怪しく見えるものも…
ということで、計4サービス、13社の不動産会社に問い合わせをした私が”最低限ここさえクリアしていれば！”を2つ紹介します。
言わずもがな、安心できる不動産会社とどれだけ多く提携しているかは重要です。
多ければ、それだけアナタの物件条件に合う不動産会社と出会える確率がグンと高まります。
中には、サービス開始して数年しか経っていないサービスもあります。
長く、そして多く売却しているサービスを選ぶことで、スムーズかつより高く売れる可能性が上がります。
ですが、たったこれだけの条件をクリアできているサービスって意外と少ないんです。
参考までに、これらを踏まえて私が一番信頼できると思った1社を紹介します。
それは、
「HOME4U」
です。
HOME4Uのサービス利用は完全無料で、査定依頼方法もめちゃくちゃ簡単！
スマホやPCから物件情報（地域、築年数、㎡数など）を入力するだけ。
万全な保護体制で個人情報を管理しているんドエ、情報が漏洩する心配もありません。
そして、
実際に査定してもらった結果…
みすぼらしくボロボロだった我が家がなんとこんな金額で😂
ローン完済どころか、新築物件に住み替えてもおつりが出る査定額だったので、嫁と歓喜！！！！
公式サイトはこちら
（※査定フォームに飛びます）
さらに、厳正な審査基準をクリアした不動産会社に頼めるからしつこい営業も一切なし！
ざっとこんな感じです！
不動産を今後手放すかもという人はまずHOME4Uで最高値や相場を前もって調べておくのがおすすめです！
思いがけない高値がつくかも？
実際、HOME4Uを使って高額査定が出ている例も相当数あり・・・
査定の仕方次第で数百万単位で変わってくることを考えると、「アナタの人生を変える」というのは決して大袈裟な表現ではないかもしれません。
不動産を売却するならまずは無料でHOME4Uで調べるのが正解です！（最後まで費用はかかりません）
もし少しでも悩んでいる方は、一括査定で比較してベストな売却を実現してください。
冒頭で軽く説明した不動産価格についてですが、特にマンションの価格はかなり上がってます。
出展：https://www.mlit.go.jp/common/001360647.pdf
しかし、不動産の価値は次の2点から今後下がり続ける可能性が非常に高いです。
①生産緑地の2022年問題
1992年の生産緑地法の改正でこれまで農地として使われていた土地が2022年に住宅用に転用できるようになるという問題です。
都市部に新たに大量の住宅が建てられることにより土地価格が暴落する可能性があります。
出展：https://www.mlit.go.jp/common/001282537.pdf
②高齢化社会2025年問題
言わずもがな知られているこちらの問題ですが、住宅購入需要のメイン層（20~49歳）が2025年から減少していくことが予想されます。
出展：https://www.mhlw.go.jp/shingi/2006/09/dl/s0927-8e.pdf
値下がりするだけならまだしも、地方の戸建てや需要の無い地域の物件は売却すらできない状況が起こり得ます。
このような問題が懸念されていて、今後売却したいタイミングでかなりの安値になってしまったり、売れなくなってしまう可能性が大いにあります。
もし手放す予定が少しでもあるなら、そうなってしまう前に不動産の売却検討をしておいた方が良いかもしれません。